採用単価の考え方|何を分母にするか

採用ノウハウ採用計画・体制 更新日 2026/11/3

「うちの採用単価はいくらか」と経営に聞かれて、媒体の費用を採用した人数で割った数字を答える。多くの会社でそうしていますが、その数字は、何を分母にし、何を分子に入れたかで大きく変わります。結論から言うと、採用単価は、分母を「入社した人数」にそろえ、分子に媒体費・紹介料・代行費と社内の時間を入れたものを基本の型にすると、手段どうしの比較に使える数字になります。 この記事では、分母の取り方、分子に入れるもの、職種と手段ごとに分けて見る方法、単価だけで判断しないための見方を整理します。金額や相場には触れず、計算の考え方だけを書きます。

採用単価が会社ごとに違って見える理由

採用単価を他社と比べても、ほとんど参考になりません。理由は、計算の前提が会社ごとに違うからです。

  • 分母が「内定を出した人数」の会社と「入社した人数」の会社がある
  • 分子に媒体費だけを入れる会社と、紹介料や人件費まで入れる会社がある
  • 新卒と中途を分けずに平均している会社がある
  • 年度の区切りと、募集から入社までの期間がずれている

同じ会社の中でも、年度ごとに前提が変わると比べられなくなります。採用単価は、他社との比較ではなく、自社の中で「手段ごと」「職種ごと」「年度ごと」に比べるための数字です。そのために、前提を一度決めて固定します。

分母は「入社した人数」にそろえる

分母の候補は、応募した人数、面接した人数、内定を出した人数、内定を承諾した人数、入社した人数があります。採用単価の分母は「入社した人数」にそろえることを勧めます。

理由は、採用の目的が入社だからです。内定を出しても辞退されれば、その費用は採用に結び付いていません。内定を承諾しても、入社前に辞退することがあります。入社した人数を分母にすると、辞退の多い手段の単価が高く出て、辞退まで含めた手段の良し悪しが見えます。

ただし、入社した人数を分母にすると、募集から入社までの期間が長い新卒では、費用を使った年度と入社の年度がずれます。新卒は「この卒業年度の採用に使った費用」を「その年度に入社した人数」で割る、という形で、年度ではなく卒業年度でそろえます。

応募や面接の人数で割った数字は、採用単価ではなく、途中の段階の効率を見る数字として別に持ちます。これは採用単価のKPIで扱っている内容です。

エージェントベストの見解

相談で最も多い思い込みは、「紹介は単価が高く、媒体は安い」というものです。実際には、媒体費を入社した人数で割った単価と、紹介料をそのまま一人分の単価と見た数字を、前提をそろえずに比べていることがほとんどです。当社は複数の媒体と人材紹介の両方を扱っているので、同じ職種を媒体で採った会社と紹介で採った会社の両方を見ますが、媒体の単価に、文面を書いた時間、スカウトを送った時間、応募に返信した時間、面接の時間を入れると、差が縮まるか、逆転することがあります。紹介は、候補者に会うまでの作業を紹介会社が担うので、社内の時間が少なくて済みます。単価を比べるなら、分子に社内の時間を入れたうえで比べる。時間を入れない単価で「媒体のほうが安い」と判断して、運用する時間がないまま媒体を申し込むと、採れずに単価が計算できない結果になります。

分子に入れるもの

分子には、採用に使った費用をすべて入れます。入れるものを決めて固定すると、年度や手段の間で比べられます。

区分入れるもの
外部に払った費用媒体の掲載料・スカウトの利用料、紹介料、運用代行の費用、イベントの出展費、採用管理ツールの利用料
制作に使った費用求人票・パンフレット・動画の制作費、撮影の費用
候補者にかかった費用交通費、懇親や内定者向けの行事の費用
社内の時間人事と面接官が採用に使った時間を、時間あたりの人件費で換算したもの

社内の時間を入れるかどうかは、意見が分かれるところです。入れないほうが計算は簡単ですが、入れないと、運用に時間のかかる手段が安く見えます。手段を比べるためには入れることを勧めます。経営への報告では、社内の時間を入れた数字と入れない数字を両方示し、どちらで話しているかを明確にします。

社内の時間を換算する人件費は、厳密でなくて構いません。社内で決めた一つの目安を使い続けることが大切です。目安を年度の途中で変えると、比較ができなくなります。

職種と手段ごとに分けて見る

全社で一つの採用単価を出しても、判断には使えません。職種と手段で分けて見ると、次のことが分かります。

  • 同じ職種で、媒体Aと媒体Bのどちらの単価が低いか
  • 同じ媒体で、職種によって単価がどのくらい違うか
  • 紹介で採った職種と、媒体で採った職種の単価の差

分けて見るためには、費用を職種と手段に割り当てる必要があります。媒体の掲載料のように複数の職種にまたがる費用は、その媒体で入社した人数の内訳で按分します。按分の方法も、一度決めて固定します。

分けた単価を並べると、「この職種はこの手段が合っている」「この媒体はこの職種では使わない」という判断ができます。これが、次年度の予算の配分の根拠になります。配分の考え方は採用予算の組み立てで書きました。

エージェントベストの見解

申し込んだあと、採用単価が原因で判断を誤る会社に共通するのは、「単価が低い手段を増やし、高い手段を減らす」という決め方をしていることです。当社は申込後の運用まで見ているので、前年に単価が低かった媒体に予算を集めた結果、その媒体で採れる職種が今年は要らず、採りにくい職種だけが残って採れない年度をよく見ます。単価が低く出た理由は、手段が良かったからではなく、採りやすい職種をその手段で採ったからかもしれません。単価を見るときは、「この単価は、どの職種を、どの時期に、どのくらいの社内の時間を使って採った結果か」を一緒に見る。単価の数字だけを手段に紐付けて予算を動かすと、翌年の職種の構成が変わったときに外れます。単価は手段を評価する数字ではなく、職種と手段の組み合わせを評価する数字として扱うと、判断が安定します。

単価だけで判断しないための見方

採用単価は、安ければよい数字ではありません。単価と一緒に見る項目を決めておきます。

  1. 入社後の定着:単価が低くても早期に辞めれば、採り直しの費用がかかる。入社後一定期間の在籍を一緒に見る
  2. 採るまでの期間:単価が低くても、採るまでに長くかかれば、その間の現場の負担が費用になっている
  3. 採れた人の水準:単価が低い手段で採れた人と、高い手段で採れた人の、入社後の評価の差
  4. 社内の時間の実態:単価に入れた時間が、実際には現場の残業になっていないか

この四つを単価と並べると、「単価は高いが定着がよい」「単価は低いが時間がかかる」という判断ができます。経営に報告するときも、単価だけを出すと「安い手段に寄せろ」という結論になりやすいので、定着と期間を一緒に出します。

まとめ

  • 採用単価は他社と比べず、自社の中で手段・職種・年度を比べるための数字。前提を固定する
  • 分母は「入社した人数」にそろえる。新卒は卒業年度でそろえる
  • 分子には外部に払った費用と社内の時間を入れる。時間を入れないと運用の重い手段が安く見える
  • 職種と手段で分けて見ると、次年度の予算の配分の根拠になる
  • 単価と一緒に、定着・採るまでの期間・採れた人の水準を見る

よくある質問

社内の時間を正確に把握できません。それでも入れるべきですか

厳密でなくて構いません。人事と面接官が採用に使った時間を週単位で見積もり、社内で決めた一つの目安の人件費で換算します。目安を固定して使い続ければ、年度や手段の間の比較には十分使えます。

内定を辞退された分の費用は、どう扱いますか

分子に入れたままにします。分母を入社した人数にしているので、辞退が多い手段ほど単価が高く出ます。これが、辞退まで含めた手段の良し悪しを表します。辞退の原因は内定辞退の分析で別に見ます。

媒体ごとの単価は、どのくらいの期間で判断すればよいですか

募集から入社までの期間が一周してから判断します。中途なら契約期間が終わった時点、新卒なら卒業年度の採用が終わった時点です。途中の段階で判断すると、まだ入社していない分が単価を高く見せます。媒体の効果の見方は媒体の効果を比べる方法にまとめています。

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