長期インターン採用の成果報酬型の考え方

長期インターンの採用費用を考えるとき、「採れたときだけ費用がかかる」成果報酬型は、分かりやすく、無駄がないように見えます。ただ、成果報酬型が本当に合うかどうかは、自社がどれだけの人数を、どれだけの頻度で採るかによって変わります。 少人数を限られた時期に採る会社には合いやすく、多くの学生を継続して採る会社では、期間に対して費用がかかる形のほうが見通しを立てやすい場合があります。この記事では、学生向けの長期インターン求人サイトInfraの成果報酬型のデポジットを念頭に、成果報酬型の考え方を整理します。具体的な金額や条件は時期によって変わるため、ここでは扱いません。

成果報酬型の仕組みの考え方

成果報酬型は、採用の成果に応じて費用がかかる考え方です。期間に対して費用がかかる形と比べると、費用の発生の仕方が違います。

Infraには、成果報酬型のデポジットと、継続して採用する会社向けのサブスクリプションがあります。どちらの条件の細部も、申し込みの前に確かめてください。

「成果」を何と考えるか

成果報酬型を考えるとき、最初に確かめておきたいのが「何をもって成果とするか」です。媒体やプランによって、成果の定義は違います。

長期インターンの採用では、会社にとっての成果は一つではありません。

• 学生が応募してきた
• 面談をして、受け入れが決まった
• 受け入れた学生が、一定の期間続いた
• 受け入れた学生が、新卒の本選考に進んだ

プランの条件で「成果」と定義されているものと、自社が成果と考えるものは、必ずしも一致しません。たとえば、プランの条件では受け入れが決まった時点で成果とされていても、自社にとっての成果は「数か月続いて戦力になること」かもしれません。この差を理解したうえで選ぶことが大切です。

成果報酬型が合う会社

成果報酬型は、次のような会社に合いやすい考え方です。

• 初めて長期インターンを受け入れる：応募が集まるかどうか、受け入れがうまくいくかどうかが分からない段階で、費用の見通しを立てやすい
• 採る人数が少ない：1〜2人など、少人数を採る場合は、採れた分だけの費用で済む
• 採る時期が限られている：特定の時期にだけ募集する場合、募集していない期間の費用を気にしなくてよい
• 社内で費用の説明がしやすい形を求めている：「採れた分だけ」という説明は、予算を持つ部署に伝わりやすい

一方、次のような会社は、継続型も合わせて検討します。

• 長期インターン生を年間を通じて継続して受け入れている
• 多くの職種で募集している
• 毎年、一定の人数を採っている

エージェントベストの見解

成果報酬型を選ぶ会社の中には、「採れなければ費用がかからないから、とりあえず出しておこう」と考える会社があります。費用の面では合理的に見えますが、当社が気になるのは、この考え方だと運用に力が入らなくなることです。原稿を出したまま見直さない、応募があっても返事が遅れる、面談の日程がなかなか決まらない。成果報酬型は費用のリスクが小さいぶん、社内で運用の優先度が下がりやすいのです。当社はInfraの代理店として、求人原稿の作成から運用までを支援していますが、成果報酬型を選んだ会社にこそ、運用の担当者と、応募への返事の期限を決めておくことを勧めています。費用がかからないことと、時間がかからないことは別です。採れなかった期間に失っているのは費用ではなく、その間に出会えたはずの学生との接点です。

成果報酬型で見落としやすい点

成果報酬型を選ぶとき、次の点を見落とさないようにします。

採れすぎたときの費用

成果に応じて費用がかかるので、予想より多く採れた場合、費用が予算を超えることがあります。採る人数の上限を社内で決めておくか、人数が増えそうなときに継続型への切り替えを検討します。

受け入れ後に続かなかったとき

受け入れが決まった後、学生が短期で辞めた場合の扱いは、条件によって違います。申し込みの前に確かめておきます。短期で辞める学生が多い会社は、費用の面だけでなく、受け入れの体制から見直すことが先です。

成果の確定の時期

成果がいつ確定し、いつ費用が発生するのかを確かめておきます。会社の経理の処理の時期と合わない場合、予算の管理が難しくなることがあります。

申し込む前に社内で決めておくこと

成果報酬型を選ぶと決めたら、申し込む前に次のことを社内で決めておきます。

1. 採る人数の上限：今期に何人まで受け入れるか。上限を超えそうなときは誰が判断するか
2. 運用の担当者：原稿の見直しと応募への返事を、誰が担当するか
3. 返事の期限：応募があってから何日以内に返事をするか
4. 受け入れの判断者：面談の後、受け入れるかどうかを誰が決めるか

4つ目が決まっていないと、面談の後に判断が遅れ、その間に学生が他社に決めてしまうことがあります。成果の定義によっては受け入れの決定が費用の発生につながるため、判断者を決めておくことは、費用の管理の面でも意味があります。

社内で費用をどう説明するか

成果報酬型の費用を社内で説明するときは、費用の額だけでなく、その費用で何が得られたかを合わせて伝えます。

• 採用した学生の人数と、続いている期間
• 学生が担った業務と、その成果
• 新卒の本選考に進んだ学生の数

成果報酬型は「採れた分だけ」という分かりやすさがある反面、採れた学生がその後どうなったかを説明しないと、費用の意味が伝わりにくいことがあります。とくに、学生が短期で辞めた場合、「費用をかけたのに残らなかった」と受け取られることがあります。

エージェントベストの見解

当社は人材紹介も行っています。人材紹介も成果報酬型の採用の形の一つで、企業は採用が決まったときに費用を支払います。そこで見てきたのは、成果報酬型の採用では、企業の側が「採れたかどうか」だけに目を向けがちだということです。採れた後に定着したか、期待した仕事ができているかは、費用の議論の外に置かれやすい。長期インターンの成果報酬型でも同じことが起きます。受け入れが決まった時点で費用が確定しても、その学生が数週間で辞めてしまえば、会社にとっての成果はほとんど残りません。成果報酬型を選ぶなら、費用の対象となる「成果」と、自社が本当に欲しい「成果」の間の差を、受け入れの体制で埋める必要があります。この差を意識しておくと、プランの選び方も、受け入れの準備の優先度も変わってきます。

プランの選び方の全体はInfraのサブスクリプションとデポジットの選び方で整理しています。

まとめ

• 成果報酬型は、採用の成果に応じて費用がかかる考え方で、少人数・限られた時期の採用に合いやすい
• プランの条件で「成果」とされるものと、自社が成果と考えるものの差を理解して選ぶ
• 費用のリスクが小さいぶん、運用の優先度が下がりやすいので、担当者と返事の期限を決めておく
• 採れすぎたときの費用、短期で辞めたときの扱い、成果の確定の時期を事前に確かめる
• 社内では、費用の額と合わせて、採用した学生のその後を説明する

よくある質問

成果報酬型なら、採れなかったときの費用はかかりませんか

条件によります。成果報酬型でも、事前に一定の費用を預ける形などがあることがあります。Infraのデポジットの条件の細部は、申し込みの前に確かめてください。

成果報酬型から継続型に切り替えることはできますか

どんな条件でいつ切り替えられるかは、契約の前に聞いておくと後で慌てずに済みます。採る人数が増えて継続型のほうが見通しを立てやすくなった場合は、相談してみてください。

成果報酬型のほうが、応募の質は高くなりますか

料金の形と応募の質は、直接は関係しません。応募の質を左右するのは、原稿の書き方や、応募への対応の早さなど、運用の中身です。