OfferBoxの利用期間の決め方｜最長期間と送り始める日

OfferBoxの申込を考えるとき、「何ヶ月使えるのか」「いつ申し込めば損をしないのか」は、費用と並んでよく聞かれる項目です。結論から言うと、公式の料金ページに出ている利用可能期間は、早期定額型プランが最長24ヶ月、成功報酬型プランが最長13ヶ月です。ただし「最長」の数字と、実際に契約で決まる有効期間、学生にオファーを送れるようになる日は、それぞれ別に決まります。 期間を決めるときは、この3つを分けて見ると迷いが減ります。この記事では、期間の仕組みと、申込前に確認する項目を整理します（2026年9月30日時点。最新は公式ページでご確認ください）。

結論｜「最長期間」「契約の有効期間」「送れる日」は別物

公式の料金ページで確認できる利用可能期間は次のとおりです（金額はすべて税抜）。

この表の「最長」は、プランとして使える上限です。企業ごとの契約の有効期間は、企業向け利用規約（29卒対象プラン用）の第25条で「申込書または申込画面で定める」とされています。つまり、自社の契約が何月から何月までかは、料金ページではなく、申込の書面で確かめる項目です。

さらに、学生にオファーを送れるようになる日は、卒年ごとにi-plugが決めています。契約が始まっていても、その卒年のオファー開始日より前は送れない、という関係です。期間を「申し込んだ日から数える長さ」だけで見ると、この点を見落とします。プランそのものの違いはOfferBoxのプランの選び方で整理しています。

仕組み｜規約と公式発表から読める期間のルール

契約は承認された日から効力が生じる

利用規約の第25条では、利用契約は、i-plugが申込を承認した日に効力が生じるとされています。申込書を出した日ではなく、承認された日が起点です。審査を経て承認されるまでに日数がかかることもあるため、送り始めたい時期から逆算して、余裕を持って申し込みます。

「基準日」と早期オファー枠

規約の第2条と第4条には「基準日」という言葉が出てきます。基準日は、早期オファー枠がなくてもオファーを送れるようになる日のことで、日付はi-plugが別に定めます。早期オファー枠サービスは、利用開始日から基準日の前日までオファーを送れる権利、と定義されています。早期定額型プランの期間が長いのは、この基準日より前の時期から学生と接点を持つためだと読めます。

卒年ごとのオファー開始日

公式の発表で確認できるオファー開始日は、次のとおりです。

28卒の発表では、これまで4月1日だったオファー開始を、2ヶ月早い2月から送れる「EXオプション」の提供を始めたとされています。EXオプションは早期定額型プランに追加するもので、料金ページでは25万円（税抜）です。期間以外の条件は、申し込んだ早期定額型プランに準じます。

エージェントベストの見解

期間の相談で最も多い思い込みは、「最長24ヶ月のほうが長く使えるから得」というものです。当社は3媒体すべての販売パートナーとして、申し込んだあとの運用も見ていますが、期間が長いことで成果が伸びる会社は、その期間ずっとオファーを書き続けられる会社に限られます。早期定額型の24ヶ月は、インターンや早期面談から本選考まで、一つの卒年を長く追いかける前提の長さです。就活初期に接点を作る仕組み（インターンや座談会の受け皿）が社内に無いまま申し込むと、前半の数ヶ月は枠を持て余しがちです。逆に、3月以降に本選考だけで採りたい会社なら、成功報酬型の最長13ヶ月で足りることが多い。期間の長さは「得かどうか」ではなく、「自社が学生と会い始める月」から決めるものです。

確認する項目｜期間を決める前に

期間を決めるときに、申込前に確認しておきたいのは次の6つです。

1. 対象の卒年：規約は対象卒年ごとに分かれています（26・27卒用、28卒用、29卒用）。どの卒年のプランかで、読む規約が変わります
2. 契約の有効期間の開始と終了：申込書・申込画面に書かれる日付です。最長期間と同じとは限りません
3. その卒年のオファー開始日：EXオプションを付けるかどうかで、送り始められる日が変わります
4. 学生と会い始める月：インターン、座談会、本選考のどこから接点を作るか。社内の受け皿の準備ができる月です
5. 内定承諾までの見込み時期：成功報酬型は内定承諾時に請求されます。期間の中のどこで承諾が出るかを見込んでおくと、予算の月割りも立てやすくなります
6. 期間が終わったあとのデータ：規約の第26条では、契約終了後、企業がサイトに登録した情報をi-plugが保存する責任は負わないとされています。記録を社内に残す段取りを先に決めます

特に1と3は、同じ年の中で複数の卒年が動く時期に混同しやすい項目です。前の卒年のフォローと次の卒年の送信が重なる時期の注意点は、卒年をまたいでOfferBoxを運用するときの注意にまとめています。

注意点

• 「最長」は上限であって、自社の契約期間ではない：有効期間は申込書・申込画面で決まります
• 契約開始は承認日から：申込日と承認日の間に日数が空くことがあります。送り始めたい月の前に余裕を持って申し込みます
• オファー開始日は卒年ごとに違う：28卒は通常4月1日、EXオプションを付けると2月1日からと発表されています。29卒以降の日付は、その卒年の発表で確認します
• 期間が短く残っているときの使い方は別に考える：時期が遅れて残りが少ないときの運用はOfferBoxを使える期間が短いときの集中運用で書いています
• 規約は改定される：29卒対象プラン用の規約は2026年10月1日制定です。申し込む時点の規約を読みます

期間を採用の年間計画に落とす

期間を決めたら、次はその期間を月ごとの動きに分けます。やることは、送り始める月、面談が増える月、選考が集中する月、内定承諾が出始める月を、1枚の表に並べることです。早期定額型なら、前半はインターンや座談会の案内が中心になり、後半は本選考への案内に変わります。成功報酬型なら、3月以降の短い期間に、送る・返す・面談を詰めて回すことになります。月ごとの動かし方はOfferBoxの年間スケジュールを参考にしてください。

エージェントベストの見解

期間の決め方で、当社が先にお伝えしているのは「期間の終わり」から逆算する順番です。申込の相談では、いつ始めるかに話が集中しますが、成果の差が出るのは終わり方です。期間の最後の1〜2ヶ月に承認が来ても、面談や選考の日程が組めず、そのまま期間が終わる会社があります。当社が申込前に確認しているのは、「期間の最終月に、面談と選考を回せる人がいるか」です。決算期や繁忙期と重なるなら、終わりをずらせるプランや開始時期を選ぶほうが、同じ費用で面談までつながる数が増えます。始まりを早めることより、終わりに対応できる体制を先に置く。期間は、そのうえで決めるものです。

まとめ

• 公式の利用可能期間は、早期定額型が最長24ヶ月、成功報酬型が最長13ヶ月
• 自社の契約の有効期間は申込書・申込画面で決まり、効力はi-plugが承認した日から生じる
• オファーを送れる日は卒年ごとに決まる。28卒はEXオプションで2月1日から、通常は4月1日から
• 期間は長さより「学生と会い始める月」と「期間の最終月に対応できるか」で決める
• 契約が終わったあとのデータは保存が保証されないので、記録は社内に残す

よくある質問

利用期間の途中で延長はできますか

延長の可否や条件は、公式の公開情報では確認できませんでした。公開されているのは、プランごとの最長期間と、有効期間は申込書・申込画面で決まるという規約の定めです。延長を見込むなら、申込前に担当者に確認します。

申し込んだ日からすぐにオファーを送れますか

契約の効力は、i-plugが申込を承認した日に生じます。ただし、学生にオファーを送れる日は卒年ごとに決まっていて、たとえば28卒は通常4月1日から、EXオプションを付けると2月1日からと発表されています。申込の時期と、送り始める日は分けて考えます。

期間の相談は御社にもできますか

できます。当社はOfferBox・Wantedly・ワンキャリアの販売パートナーとして、申込前のプラン選びから申込後の運用まで相談を受けています。代理店手数料は媒体側から支払われるため、企業の料金は各媒体の正規料金のままです。費用の並べ方はOfferBoxの費用の見方も参考にしてください。