Wantedlyの性格診断の仕組み|診断とカルチャーマップの関係

Wantedly機能・仕様 更新日 2026/9/30

Wantedlyの「性格診断」について、「企業が候補者に受けてもらう適性検査のようなものか」と聞かれることがあります。結論から言うと、Wantedlyの性格診断は候補者(個人ユーザー)が自分で受ける無料の診断で、企業が候補者に受検を求める仕組みとしては、公式ヘルプでは案内されていません。企業側に関わるのは、社員が自分の診断結果を公開すると会社ページに表示される「カルチャーマップ」です。この記事では、診断そのものの仕組みと、カルチャーマップが会社ページにどう出るか、採用の運用でどう扱うかを整理します(2026年9月30日時点。最新は公式ページでご確認ください)。

結論|診断は個人のもの、企業に関わるのはカルチャーマップ

項目内容
誰が受けるか個人ユーザー(候補者や、会社に紐づいた社員を含む)
費用無料
問題数・時間134問、目安12分
わかること仕事の上での「性格タイプ」と「個人傾向」
結果の公開範囲「一般公開」か「自分のみ」を本人が選ぶ
企業側への関わり会社アカウントに紐づいたメンバーのうち1名以上が結果を一般公開すると、会社ページにカルチャーマップが表示される

性格診断は、2024年3月12日に公式に発表された機能です。企業が候補者に診断を受けさせる機能や、候補者の診断結果をスカウトの検索条件に使う機能は、この記事で確認した公開情報には見当たりません。

仕組み|性格診断は候補者が自分のために受ける

性格診断は、Wantedlyの個人ユーザーが自分で受ける診断です。134問に答えると、仕事の上での性格タイプと、個人の傾向が示されます。所要時間の目安は12分です。

結果を誰に見せるかは本人が決めます。公開範囲は「一般公開」と「自分のみ」の2つで、「自分のみ」を選べばほかの人には見えません。候補者がどちらを選んでいるかは本人次第で、企業の側からは変えられません。

この点から、性格診断は「候補者が自分の仕事の向き不向きを知るための道具」として作られていると読めます。企業が選考の材料として使うことを前提にした機能ではない、と理解しておくのが実態に近いでしょう。

仕組み|カルチャーマップが会社ページに出る条件

企業の側に関わってくるのが、カルチャーマップです。ヘルプでは次のように説明されています。

つまり、カルチャーマップの材料は候補者の診断ではなく、自社の社員の診断です。社員がWantedlyの個人アカウントを会社アカウントに紐づけ(メンバー追加)、そのうえで自分の診断結果を一般公開して、はじめて表示されます。メンバー追加の方法はWantedlyのメンバー追加の方法にまとめています。

エージェントベストの見解

性格診断の相談で最も多い思い込みは、「候補者の診断結果を見て、合う人を選べる」というものです。公式に案内されているのは、社員の診断結果から会社ページにカルチャーマップを出すところまでで、候補者を診断で選ぶ機能は確認できません。当社は3媒体の販売パートナーとして、適性検査を選考に組み込みたいという相談も受けますが、その場合は媒体の機能ではなく、自社の選考の中で別に用意するものとして整理しています。Wantedlyでは、話を聞きに来た段階の候補者に選考の道具を向けるより、カルチャーマップを「この会社の人たちはどう決めて、どう関わるのか」を候補者が先に知る材料として使うほうが、媒体の作りに合っています。選ぶための道具ではなく、知ってもらうための道具と分けて考えると、使い方に迷いません。

確認する項目|カルチャーマップを出す前に

  1. 誰の結果が材料になるか:会社アカウントに紐づいたメンバーのうち、結果を一般公開した人です。紐づいていない社員の結果は材料になりません
  2. 公開は本人の判断:結果を一般公開するかどうかは社員本人が決めます。会社として公開を強いるのではなく、目的を説明して協力を頼む形にします
  3. 何人が公開すると、どう見えるか:表示の条件は1名以上ですが、公開した人が少ないと、一部の人の傾向が会社の傾向のように見えることがあります。どの部署の人が公開しているかを把握しておきます
  4. 面談で話題にする準備:カジュアル面談の話題づくりの位置づけなので、面談をする社員が、自社のカルチャーマップがどう出ているかを知っておきます
  5. 作成の手順:カルチャーマップの作り方はヘルプに手順の記事があります。表示のされ方を事前に確認します

注意点

エージェントベストの見解

カルチャーマップを出すなら、先に決めておきたいのは「面談で誰がそれを話すか」です。ヘルプはカルチャーマップをカジュアル面談の話題づくりに使うものと位置づけていますが、会社ページに出ているだけでは、候補者が見て終わります。面談で「うちは周りと相談しながら決める人が多いと出ていますが、実際はこういう場面で…」と具体的な仕事の話につなげられて、はじめて候補者にとって意味を持ちます。当社が運用の立ち上げで案内しているのは、面談に出る社員が自分の診断を受けて一般公開し、自社のカルチャーマップと自分の結果の両方を見たうえで面談に出ることです。そうすると、会社の傾向と自分の違いを自分の言葉で話せるようになり、面談の話が会社の説明から、一緒に働く人の話に移ります。表示の条件は1名以上ですが、面談に出る人から公開していくのが、協力の頼み方としても自然です。

まとめ

よくある質問

候補者に性格診断を受けてもらって、選考に使うことはできますか

この記事で確認した公開情報には、企業が候補者に性格診断の受検を求める機能は見当たりません。性格診断は個人ユーザーが自分で受けるもので、結果の公開範囲も本人が選びます。選考で適性検査を使いたい場合は、媒体の機能とは別に自社の選考の中で用意するものとして考えます。

カルチャーマップを表示するには、社員全員が診断を受ける必要がありますか

ヘルプでは、会社アカウントに紐づいたメンバーのうち1名以上が診断結果を一般公開していれば、会社ページにカルチャーマップが表示されるとされています。全員が受ける必要はありませんが、公開した人の傾向が表示に出るため、どの部署の人が公開しているかは把握しておきます。

社員の診断結果を、会社が一般公開に設定できますか

結果の公開範囲は本人が「一般公開」か「自分のみ」から選ぶ仕組みです。会社として公開を強いるのではなく、カルチャーマップの目的を説明して、協力してくれる人に公開をお願いする形になります。

出典

本記事は 2026/9/30 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

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