Green経由の内定辞退|他社と比べられる前にやること

Green・IT中途採用課題別 更新日 2026/10/16

Greenで面接を重ね、ようやく内定を出したところで「他社に決めました」と連絡が来る。中途採用の担当者にとって、最も手応えのない終わり方です。内定辞退は、内定を出した瞬間に起きているのではなく、選考の途中で他社と比べる材料がそろったときにほぼ決まっています。 だから打ち手は、内定通知の書き方より前の段階にあります。この記事では、Green経由の候補者がどこで他社と比べているかを確かめ、選考中に聞くこと、内定の出し方、承諾までの連絡を順に整理します。Greenは株式会社アトラエが運営する、IT・Web業界を中心とした中途採用の求人サイトです。

辞退の理由を「比べられた項目」で分ける

辞退の連絡には「総合的に判断して」としか書かれていないことが多いですが、候補者が比べている項目はある程度決まっています。過去の辞退を振り返るときは、次のどれで負けたのかを推測で構わないので分けてみてください。

IT職の中途採用では、年収で負けたと考えがちですが、実際には「仕事の中身が最後まで具体的に分からなかった」「先に結論を出してくれた会社にした」という理由も少なくありません。辞退の理由を聞ける場合は、どの項目で迷ったかを短く聞いておくと、次の改善につながります。

選考中に聞いておくこと

他社と比べられる前にやることの中心は、候補者が何を基準に会社を選ぶのかを、選考の途中で聞いておくことです。聞いていないと、内定の段階で何を伝えればよいかが分かりません。

面接や面談で聞いておきたいことの例です。

  1. 転職で一番変えたいことは何か
  2. ほかにどんな会社を受けているか(社名ではなく、業界や規模、職種でよい)
  3. ほかの会社の選考はどの段階か
  4. 結論を出したい時期はいつか
  5. 決めるときに相談する人はいるか

2つめと3つめは聞きにくく感じるかもしれませんが、候補者側も「選考の状況を聞かれるのは自然なこと」と受け止めることが多いです。ここが分かっていれば、選考の日程を詰めるべきか、内定の前に現場社員と話す場を設けるべきかの判断ができます。

エージェントベストの見解

当社は人材紹介も行っているので、紹介で採る場合と媒体で採る場合の内定辞退の違いを両側から見ています。紹介経由では、エージェントが候補者の他社の選考状況や迷っている点を把握し、企業に伝えています。媒体経由の応募では、この情報が企業に届く仕組みがありません。そのため、媒体経由の内定辞退は「理由が分からないまま」終わることが多いのです。対策として勧めているのは、最終面接の前に人事が15分ほどの面談を挟み、「ほかの会社と比べて、迷っている点はどこか」を聞くことです。面接官ではなく人事が聞くと、候補者も評価を気にせず話しやすくなります。紹介でエージェントが担っている役割の一部を、社内で持つという考え方です。

内定の出し方を決めておく

結論までの期間を伝え、守る

候補者が他社と比べるとき、「いつ結論が出るか」は大きな要素です。最終面接の場で、結果を伝える日を約束し、その日までに連絡します。社内の決裁に時間がかかる会社は、最終面接の前に決裁の段取りを済ませておくと、当日か翌日に結論を出せます。

条件は書面と口頭の両方で伝える

内定通知を書面で送るだけでなく、電話やオンラインで条件を説明する場を設けます。提示額の根拠、入社後の評価の仕組み、最初に任せる仕事を、面接官や配属先の上長から直接伝えると、書面だけでは伝わらない部分が補えます。

回答期限は候補者の状況に合わせる

回答期限を短くすれば早く決めてもらえるとは限りません。他社の結果を待っている候補者に短い期限を出すと、比べる前に辞退されることもあります。選考中に聞いた「結論を出したい時期」をもとに、期限を相談して決めるほうが、結果として承諾につながりやすい傾向があります。

内定から承諾までの連絡

内定を出してから承諾までのあいだは、候補者が最も迷う期間です。このあいだに何も連絡がないと、先に連絡をくれる会社に気持ちが傾きます。

この期間にできることの例です。

どれも大がかりな準備は要りません。大事なのは、内定を出したあとに「待つだけ」にしないことです。

外に出せること、社内に残すこと

内定辞退の対策のうち、外部に任せられるのは連絡の部分です。日程の調整、承諾までの連絡のスケジュール管理、候補者からの質問の受け付けは、手順が決まっていれば任せられます。

一方で、条件の決定、内定を出すかどうかの判断、配属先との面談の設定は社内で持つ必要があります。当社のGreen運用代行も、合否の判断は企業側に残し、応募対応と日程調整を中心にお受けしています。費用は成功報酬で、入社時に1名50万円(税別)。初期費用と月額固定費はかかりません。

エージェントベストの見解

内定辞退の相談で多い思い込みは、「提示額を上げれば承諾してもらえる」というものです。実際に辞退の理由をたどると、提示額の差よりも「提示額の根拠が説明されなかった」ことが効いている場合があります。たとえば同じ年収でも、入社後にどう評価され、どう上がっていくかが説明されている会社と、金額だけが書かれた通知が届く会社では、候補者の受け止め方が違います。提示額を上げる前に、評価の仕組みと最初の1年で期待する役割を、配属先の上長の言葉で伝えられるかを確かめてください。年収が合わないときの考え方はGreenで希望年収が合わないときの考え方で詳しく書いています。内定後の連絡の型は内定辞退の理由の分け方も参考になります。

現職の引き止めへの備え

中途採用の内定辞退では、現職からの引き止めも理由の1つになります。候補者が退職の意向を伝えたところ、昇給や異動を提示されて残ることにした、というものです。引き止めを完全に防ぐことはできませんが、備えることはできます。

転職の理由が年収だけなら、引き止めの条件で解決してしまうことがあります。仕事の中身や環境を変えたいという理由が強い候補者ほど、引き止めに揺らぎにくい傾向があります。

まとめ

よくある質問

他社の選考状況を聞くのは失礼になりませんか

中途採用では、選考状況を確認するのは一般的なことです。社名を聞く必要はなく、「どのくらいの段階まで進んでいるか」「いつごろ結論を出したいか」を聞けば十分です。聞き方を丁寧にすれば、候補者も答えやすいとされています。

回答期限はどのくらいに設定すべきですか

会社と候補者の状況によって異なります。一律に決めるより、選考中に聞いた結論の時期を踏まえて、候補者と相談して決めるほうが辞退は少なくなる傾向があります。期限を延ばす場合は、そのあいだの連絡の予定もあわせて伝えておきます。

辞退の連絡が来たあとに条件を見直して引き止めてもよいですか

条件の差が理由であれば、見直しを打診することは可能です。ただし、仕事の中身や人の面で決めている場合は、条件を変えても結論が変わらないことが多いです。理由を短く聞き、次の選考の改善に使うほうが、長い目で見て効果があります。

出典

本記事は 2026/10/16 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

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